事業実態の把握

経営者は、常に事業実態を把握したいと考えています。通常は役職員を介して事業実態の報告を受けていますが、耳障りの良い情報しか入らないことから、自ら把握したいと考える方も多いようです。本日は、実態を把握する方法にフォーカスしてみます。

ステークホルダーから直接入手する方法として、お客様の声、特にご不満、お褒め、ご要望などを渦から確認する方法があります。
役職員をと帯同させないで直接顧客を訪問する方法もあります。
報道やネットなどで把握する方法もありますが、信ぴょう性に欠ける、時すでに遅しというケースが想定されます。
役職員から聞けば、当該顧客の特殊性や過去の経緯などの情報も合わせて聞けるので、事業実態を把握できそうですが、上司や担当役員などから圧力がかかる可能性があります。

結局のところ、経営者が事業実態を直接把握することは難しいです。それを自覚すると共に、上記のやり方などを有効に機能させる手法や取組みについて、自らが発案して実行することが求められます。なぜなら、経営者と同様に担当役員や部門長も、把握できていない可能性があるからです。

例えば、お客様から受けた声は、修正加工無しで役員が毎月確認する仕組み、経営者や担当役員が一人で顧客訪問する機会をつくる、役職員が精神的安定性がある組織づくりを行う、経営者や担当役員が定期的に従業員とグループディスカッションを行う、会議の持ち方を変えて事業実態を語る機会をつくるなど、各社の社風や歴史に合った取組みを考えてみましょう。経営者向けの社外の相談相手として、当センターが一緒に考えさせていただきます。