異物混入

プラスティックの容器にうどん、だし、具材を入れて、購入者が混ぜて食べる持ち帰り商品に、異物が混入していた旨、報道がありました。SNSで情報が拡散されたことから、大きく取り上げられました。本日のテーマは、異物混入です。

食品業界では、生鮮食料品を扱う場合には、一定の確率で異物が混入することが、あるそうです。ひと昔前は、販売した店舗やメーカーと消費者の間だけの問題でしたが、現在ではSNSにより拡散されることが、多くなりました。

食品を扱う企業は「あんしんで安全な食品の提供」を掲げているので、被害者への謝罪、事後措置、経営への報告、社内共有、官庁への報告、事実確認、社外公表、発生原因の究明、再発防止策の策定・実施など一連の動作を的確に行うことが、求められます。

多くの企業では、非常時対応のシュミレーションを行い、事業部、広報、経営などの部署が、一丸となって迅速正確に対応できる訓練をしています。ただ、SNSの拡散に対する対応については、計り知れない部分も多いので、マニュアル通りには進まないことが想定されます。

投稿されたSNSの記事、リツイート、読者の反応、関連投稿、それを受けた報道各社の受け取り方などは、年々変化する兆しがあります。SNSに詳しい部署や、SNSを通じて社会情勢や自社状況を把握している部署があれば、対応や情報発信にあたり意見を求めることも大切です。

必要なのは、準備、組織力、誠実さです。社内で、巻き込み、繋がり、助け合いができる環境を整えつつ、異常事象が起こる前提で、準備しておきます。社外へ情報発信する際は、事前に社外の人に確認してもらい、社外の視点で問題がないかを確認しておくと、誤解防止になります。

人体に入る商品には、異物混入はあってはならないことです。万が一混入があっても、社会の信頼を失わない為に、コンプライアンスの取組みや、内部監査の実効性の向上が役に立ちます。コンプライアンスの取組みや監査を行う都度、本社担当部署が繰り返し説明していくことで、社内文化が醸成されていき、非常時であっても、誠実な対応ができる企業になると思います。